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メール機能を悪用するウイルス被害が急増



 経済産業省の『コンピュータウイルス対策基準』によると、コンピュータウイルスとは「第三者のプログラムやデータベースに対して意図的に何らかの被害を及ぼすように作られたプログラムであり、自己伝染機能、潜伏機能、発病機能を有するもの」と定義されている。
 動物界の病原体とその機能が酷似しているためこう呼ばれているが、コンピュータウイルスは日々新種が発見されており、被害を未然に防ぐには、最新のウイルス発見プログラムやワクチンプログラムを常駐させ、万全の対策を取ることが必要だ。
 経済産業省の外郭団体である情報処理振興事業協会(IPA)によると、昨年一年間に届けられたウイルスの発見件数は1万1109件と、99年の3倍以上に上った。ただ、実際に感染被害にあったのは全体の20%と前年(53.6%)よりも減少。これはウイルス対策ソフトの導入など、ユーザー側に予防意識が浸透し、感染前に発見・駆除されるようになったためと考えられる。
 とはいえ、インターネットやメールの初心者ユーザが増えるにつれ、その利便性にのみ関心が向き、情報セキュリティに対する危機管理がおろそかになっている例も見受けられる。コンピュータウイルスで怖いのは「被害者は加害者になる!」ということだ。特に最近は、電子メール機能を悪用するウイルスが増加し、海外からのメールによる感染例を含めると、その被害件数は全体の90%にもおよぶという。これに感染すると、知らない間にウイルスを外部へ発信し自分自身が加害者となってしまうため、十分な注意が必要だ。

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コンピュータウイルス届出件数月別推移

加害者にならないためには

 こうした感染被害から身を守るためには、まず「見知らぬ相手からの添付ファイルは開かないで削除する」ことが望ましい。知り合いからのメールでも、添付ファイルは自分に必要なものかどうか判断した上で使用すべきだろう。不明な場合は、相手に電話確認するぐらいの用心深さが必要だ。逆に自分がメールを発信する場合には、安易に添付ファイルにせずに、添付ファイルを付ける時には、本文でその旨をきちんと相手に伝える心配りがほしい。
 また、万が一に備えて、データのバックアップを習慣化し、「いつ誰が利用したのか」というコンピュータの共同利用管理ルールの徹底を図ることも有効といえる。大切なデータを改変・破壊されてしまってからでは、パソコンを初期化し、基本ソフトやアプリケーション・ソフトをインストールし直す以外に、確実な駆逐方法はない。
 日頃の予防が欠かせないのは、人間もパソコンも同じだ。ウイルスへ対抗するためには、駆除プログラムの継続的なメンテナンスはもちろん、最新のウイルス情報の入手とあわせて一刻も早い適切な対策を講じることが肝心だ。もし、感染してしまった場合は、即座にウイルス発信者に知らせるとともに関係部内へのアナウンスを行い、被害を最小限に抑えることも重要なウイルス対策といえるだろう。

コンピュータウイルスの届出および相談窓口
情報処理振興事業協会(IPA)「コンピュータウイルス110番」
●電  話  03-5978-7509
●受付時間  平日10:00〜12:00  13:30〜17:00
●Eメール  virus@ipa.go.jp
●ホームページ  http://www.ipa.go.jp/



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